ニューノーマルな働き方に向けてフレックスタイム制度・在宅勤務制度を拡大 - 富士山経済新聞

2022年4月に直雇用社員に在宅勤務準備金として一律5万円を支給することを決定いたしました。社員それぞれが働きやすい環境づくりを意識することで、ニュー関連キーワードはありません